社内の現状を正しく把握することは、問題解決の近道です。

社員教育をする上でも大きな指針となり、経営サイド、人事サイドにとって、組織の現状調査は効果的なツールです。

 

社内の現状は、社内にいる人間であればよく理解しています。

階層によって見方は違うか。いいえ、そういうこともありません。

毎日通う社内のことは、誰もがよく知っています。

 

仕事帰りの居酒屋に行くと、そのことはよく解ります。

 

しかし、社内の問題点を文章に出来る人は殆どいません。

強いて言うなら、辞表を胸のポケットに入れている人くらいでしょう。

 

なぜか、理由は簡単です。

社内の問題点には、「人」が絡んでいるからです。

一歩間違えると、上司批判、トップ批判になりかねません。

 

「批評」「批判」と「現状認識」が一緒になってしまうのです。

 

ですので、客観的なデータに基づいた「現状認識」が必要となります。

 

数値は的確に現状を示し、誰もがその事実を認めることが出来ます。

客観的なデータの上でのビジョンや指針は、説得力があります。

 

今まで何年も問題を曖昧なままにしてきた会社が、「組織の現状調査」をきっかけに大きく動き出すことは珍しいことではありません。